水難事故の背景

この夏も水難事故の記事が紙面を賑わしたが、何の前触れもなく集団の中で突然溺死するような、情報不足の不可解な記事がどうしても気になった。

この種の記事に共通する溺死者の情報だが、「未成年・本人および仲間の所属（学校等）不明・周囲の人の事情聴取情報なし等」でただ溺死した事実のみを報道するいうパターンだ。

確かに未成年の中にはある一定数の泳げない人はいる。しかし、集団で水辺へ出かける時点で泳げない人は決して水に近づかないはずなのに、なぜか溺れる事故を起こす。ここが報道情報だけではどうしても納得できないところだ。そのような三面記事の季節も終わろうとしている時に、興味深い統計情報を見かけた。

「世界の泳げる人の割合 2019－出典：Swimming skills around the world（OECD）」によると日本は40位らしい。ヨーロッパの国々では泳げることが大人になるための必須条件で、その後の人生に大きく影響するお国柄のところもある中で、海洋国と思っていた日本は意外のランクだ。

もしかして、筆者が小学生の頃の60年以上前に同じ統計資料があったとすれば、この日本のランクはもっと上位にあったのではないかと勝手に想像している。さらに勝手な想像だが、世界的にはこのグラフの割合は、国別で時系列的に変化するものではなく、日本だけが減少の傾向を示してきたのではないかと思っている。

以上はあくまでも筆者の個人的な人生経験に基づく憶測だが、この事実があるとすれば、報道記事の奥歯にものが挟まったような情報の背景におよその想像がつく。ということで、夏の終わりにひとりすっきりとした気分に浸っている。

★ OECDの報告書概要見出し 2022
「成人の補助なしで泳ぐ能力について、世界初となる推計値を提示します。高所得国の成人は、低所得国の成人に比べて、補助なしで泳げると回答する割合が著しく高い傾向にあります。こうした格差は、国国内においても存在します。特に女性は、ほぼすべての国、出生コホート、教育水準において、男性よりも補助なしで泳げる割合が低いという結果が出ています。」

話はそれるが、かつての水泳やスケート界の差別慣習が避難されたことを記憶しているが、近年では国際規格のプールとリンクで練習ができるようになるには、高所得の家庭環境が必須のような気もする。

・・・つづく（もどる）